人間ドック・脳ドック

人間ドック費用補助

人間ドックを受診した方に対して、費用補助を行います。

WCC提携医療機関提携外医療機関から受診できます。

  • ※WCC:健診予約を委託しているウェルネス・コミュニケーションズ株式会社
対象者 36歳以上の被保険者および被扶養者
(当該年度に36歳に到達する35歳の方も対象)
  • ※健診受診日に当健康保険組合の資格を喪失している方は対象外
実施期間 2024年4月1日~2025年2月28日
補助内容
  • 年度1回、上限40,000円(税込)までの費用の実費額を補助
    • ※上限を超える差額は自己負担
  • 胃内視鏡検査:上限6,000円(税込)
    胃部X線検査を胃部内視鏡検査に替えて受診した場合、追加で上限6,000円(税込)までの費用の実費額を補助
自己負担
注意事項
  • 36歳以上の被扶養者は人間ドックと一般健診両方の費用補助を利用することはできません。
    両方をご利用された場合は、後に受診した健診費用をご請求させていただきますのでご注意ください。
  • 健診受診日に当健康保険組合の資格を喪失している場合、健診費用は全額自己負担となります。

WCC提携医療機関で受診する場合

被保険者 対象者全員に、健診案内が送付されます。
  • ※36歳以上の女性の方は、WCCでは人間ドック又は婦人科検診どちらかのコースのみの受診となります。
被扶養者 対象者全員に、健診受診案内が送付されます。
『人間ドック』『一般健診』『巡回健診』いずれかのコースを選択してください
  • ※令和6年度より巡回健診コースを導入します。詳細はこちらをご確認ください。
予約受付期間 2024年3月4日~2025年1月31日
実施期間 2024年4月1日~2025年2月28日
予約方法 電話 0570-783-186 (平日8:30~19:30)
Web i-wellness 健診ポータル

i-Wellness 受診者操作マニュアル
注意事項
  • 健診案内が届かない・紛失された方は、WCC予約センター(電話:0570‐783‐186)にて再発送の手続きを行ってください。
  • 人間ドックのオプションで婦人科検診を選択した場合、乳がん・子宮がん各6,000円も自動的に補助されます。
    WCCを介して予約した乳がん検診の受診費用は上限6,000円を超過するため 自己負担が発生します。
    エコーを選択した場合600円、マンモグラフィを選択した場合1,150円
    この自己負担額は費用補助対象外となります。受診当日、窓口で直接お支払いください。
  • WCC婦人科検診コース・人間ドックのオプション等の婦人科検診の両方をご利用された場合、重複した検診費用をご請求させていただきますのでご注意ください。
  • 健康診断申込時の連絡先情報は、当組合または委託先からの保健指導などの案内等に活用します。
  • 健診受診日に当健康保険組合の資格を喪失していた場合は、健診費用を全額請求いたします。

WCC提携医療機関リスト

WCC提携医療機関リスト(人間ドック)

WCC提携医療機関リスト(一般健診)

WCC提携医療機関リスト(婦人科単独検診)

巡回健診案内

提携外医療機関で受診する場合

  • ご自身で医療機関を選択し、予約・受診・費用精算を行ってください。
  • 各種補助金請求書に必要事項を記入し、領収書(コピー可)・健診結果(全ページ・コピー可)を添えてマルハン健康保険組合へ送付してください。
  • 健康保険組合に補助金請求書類が到着後、1~2ヵ月後に振込いたします。
    各種補助金請求書(人間ドック・婦人科・配偶者健診等)
    記入例
  • ※健診項目の結果が足りない場合は、補助対象外となりますのでご注意ください。
    健診項目の詳細は下記『健診検査項目表』をご参照ください。
  • ※婦人科検診(子宮がん検診・乳がん検診)をオプションで行った場合は、補助金請求書に金額を記入し、領収書・結果(コピー可)も併せてご送付ください。
参考リンク

脳ドック検査費用補助 令和6~7年度は実施しません。

脳の代表的な病気である脳梗塞、脳出血等の脳血管疾患は、死亡原因の上位を占め、若年層にも起こりうる大きな病気です。また後遺症として、日常生活に大きな支障をきたすこともあります。
脳ドックによって脳や血管をより専門的にチェックし、早期発見につなげることができます。

対象者 36歳以上の被保険者・被扶養者
(当該年度に36歳に到達する35歳の方も対象)
実施期間
  • ※4年度ごとに実施するため、次回の予定は令和8年度(2026年度)です。
補助内容 脳ドック検査(頭部MRI+頭部MRA検査は必須):上限40,000円
※下記は費用補助対象外となります。
  • 必須項目を受診していない場合
  • 保険診療で受診した場合
自己負担